
投信は商品によって様々な対象に投資します。したがて投資家に投資対象などを簡潔に理解してもらえるように、投資信託協会では投資信託を統一的に「商品分類」を制定して区別しています。この商品分類を見ればどのような資産にたいして投資されている商品なのか、何を収益の源泉とするのかが分かるように分類されています。
商品分類は目論見書の表紙などに記載されているので投資信託購入の際は参考にしてください。それでは商品分類はどのように区分けされているかを見てみましょう。購入方法による区別には単位型と追加型とがあります。
単位型は募集期限付きで追加型は運用期間中に追加購入できる商品です。また投資対象が国内資産である投信を「国内」、海外の資産に投資するものを「海外」、国内と海外の資産に投資するものを「内外」として区別しています。投資対象による区分は株式、債券、不動産(リート)、その他、資産複合に分けられていて、その他は株式、債券以外の資産を投資対象とし、資産複合とは株式、債券、不動産、その他から複数を組み合わせたものです。更に「独立した区分」として、MMF(マネーマネージメントファンド)、MRF(マネーリザーブファンド)、ETFを扱っています。
ETFとはある指標に連動していて証券取引所に上場しているものが投資対象となります。これらの区分に追加して「補足区分」があり、補足区分にはインデックス型と特殊型があります。インデックス型とは指数に連動した運用効果を得ようとするもので、特殊型は購入の際投資者に注意喚起を必要とする特殊な仕組みや運用方法を取るものです。商品区分のうち「独立した区分」と「補足区分」はそれらに当てはまる場合のみに表示されています。
それでは次に目論見書の表紙にこれらの商品区分がどのように表示されているかを例をあげて見て行きましょう。追加型で国内株式に投資するタイプは「追加型/国内/株式」、単位型で日経株価平均水準が一定範囲に収まると元本が確保される仕組みの投資信託は「単位型/国内/株式/特殊型(条件付運用別)」といった具合です。このようにアイコン表示することで投資家はその投資信託がどんなタイプの商品なのかを簡単に判断できるようになっています。
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